テクノストラクチャーのゼロエネルギーハウス 高い断熱性能と省エネルギー設備でエネルギー収支ゼロへ

ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)とは?

「ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)」とは、1年間の消費エネルギーより太陽光発電システムなどによって住宅でつくるエネルギーのほうが多い、または差がゼロになる住宅のこと。

政府は、「2020年までにネット・ゼロ・エネルギー・ハウスを標準的な住宅にする」と目標を掲げています。

ZEH化の目的は環境配慮ですが、住まい手にもさまざまなメリットがあります。

1年間の消費エネルギー0以下

ゼロエネルギーハウスは光熱費の削減にも

消費エネルギーを抑えたゼロエネルギーハウスは同時に光熱費にもメリットをもたらします。設備の省エネ性能に加え、高い断熱仕様によって冷暖房費を削減。さらに太陽光発電でつくった電気による売電収入で、実質の光熱費を大幅に削減できます。

実質の光熱費がほぼゼロに

※当シミュレーション及び提案は、光熱費について、「擬似的な設備環境を想定した上でソフトを用いて計算した結果」です。建物の設備仕様、間取り、ライフスタイル等によって光熱費は変わります。示された光熱費が保証されるものではありませんので、ご了承ください。また、周辺敷地の建物による影響は加味されていません。

テクノストラクチャーのゼロエネルギーハウスの特徴

長寿命な住宅で安心に長く住まう

長期優良住宅仕様

テクノストラクチャーのゼロエネルギーハウスは、長期優良住宅の基準を高いレベルで満たした住まい。何度も住宅を建てる経済負担を減らし、住宅の建設や解体による環境負荷も少なく、住まい自体の資産価値も高めます。

最高等級である耐震等級3を取得

法律では、2階建て以下の木造住宅は構造計算が義務化されていません※1。

しかし、「テクノストラクチャーの家」は独自のプログラムを使用し、すべての住まいに構造計算を実施。388項目※2におよぶ緻密なチェックを行い、耐震等級3を取得しています。

※1:延床面積500㎡以上のものを除く ※2:多雪地域は440項目

長寿命な住宅で安心に長く住まう

高い断熱性能で効率よく快適に

長期優良住宅仕様

高い断熱性のテクノストラクチャーのゼロエネルギーハウスは、住まい全体から逃げる熱量を表す外皮平均熱貫流率(UA値)において、省エネルギー基準の最高等級を取得できる数値を各地域でクリアしています。

外皮平均熱貫流率(UA値)において、省エネルギー基準の最高等級を取得できる数値を各地域でクリア
優れた断熱性能により、冷暖房 にかかるエネルギーをカット。

消費エネルギーを削減する省エネ設備機器

省エネルギー性能の高いパナソニックの設備機器で、エネルギーを上手に使い、快適に消費量を抑えます。更に、HEMSの導入で住まいで使用しているエネルギーを見ることが可能に。パナソニックのスマートHEMSなら様々な機器をコントロールすることもできます。

スマートコスモ、アイセグ(AiSEG)

太陽光発電で創エネ

わが家でつくったエネルギーをわが家で使い、余ったエネルギーは売電します。

Option
蓄電池で創蓄連携

自宅に蓄電池があれば、万が一の停電時にも電気が使えます。また、安い深夜電力を溜めて電気代の高い時間帯に使うことで毎日の節約に役立ちます。

創蓄連携システム
機能屋根システム
地震でも安心の軽い屋根

太陽光パネルを10キロワット軽減した場合の重量は約640キログラムにも。機能屋根システムなら重量負担を軽減でき、屋根が軽いほど重心位置が低くなるため、地震の揺れが小さくなります。また、新開発の太陽光固定金具で、屋根に穴を開けずに太陽光パネルを取り付けるので、雨漏りを防ぐことができます。

太陽光の発電効率がアップ

 

太陽光の発電効率がアップ

温度が高くなると発電効率が低くなる太陽光発電システム。機能屋根システムなら太陽光パネルと屋根材の間の通気を確保することで、太陽光パネルの温度上昇を抑制します。

太陽光の発電効率がアップ

 

橋本組は政府の掲げる

「平成32年度までに標準的な新築住宅で
ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の実現を目指す」

とする目標に従いZEHの普及促進を目指します!

ZEH

上記記載のZEHシリーズとはZEH・および・NeorlyZEHの合計となります。
橋本組の注文住宅は、国土交通省の基準を超えた性能に、環境にも家計にもやさしいエコ仕様を加えた「住みごこちのいい家」です。
ぜひ一度展示場でその良さをご体感ください。

テクノストラクチャーで一戸あたり125万円のZEH補助金が!?
資料請求・お問い合せ TEL:054-627-3276

※事業規模を超える申請があった場合は、評価点の高いものから補助対象者が選定されますので、補助金を受けられない場合があります